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仕事

日本人の働き方について考える(長時間労働)

ジャパニーズ・ビジネスマン

♪ 黄色と黒は勇気のしるし、24時間、戦えますか?ビジネスマ~ン、ビジネスマ~ン、ジャパニーズ・ビジネスマ~ン ♬

この言葉を聞いてピンときた方は、おそらく私と年代が変わらないと思いますが、今から約30年前、1989年にテレビコマーシャルで一躍大ヒットした飲料・リゲインのCMソングです。

この歌が示しているように、当時の会社員は多くの時間を会社人間として割いていた、そんな時代だったんですね。

朝は早くから満員電車に乗って出勤し、帰りは終電ギリギリまでといった、猛烈に働いてきたジャパニーズ・ビジネスマン。よく欧米と比較され、「日本人は働き過ぎだ」と言われていたそうです。

当然、平日の夕食を家族みんなで食べるなんてことは、殆どの家庭が出来ていなかったのではないでしょうか?私は父親を交えて平日に夕食を食べたという記憶は全くと言ってよいほどありません。

また、子供の入学式や卒業式に父親が参加をするなんてことは、当時は考えられませんでした。後ろの席に座っている親御さんたちは、PTAの役員以外はほぼ母親であり、たまに男性が混じっていると悪目立ちするような、そんな時代でした。

変わってきた?日本人の働き方

会社人間として働いてきた日本人。しかし、近年では他の先進国と比較して、労働時間が短いというデータがあります。

 

G7各国の労働時間(2018)

(参照:OECD)

このグラフで見る限り、7ヶ国の真ん中に位置していますが、イメージとしては「アメリカよりも本当に短いの?」って感じではないでしょうか。

実はこの数値はカラクリがあり、パートタイムで働いている方の労働時間も入っているため、日本全体という括りでは短くなっているんだそうです。

日本では少子高齢化を背景に人手不足が続き、6〜7割の企業が人手不足に直面しており、企業は人手不足の対策として主婦や高齢者などに採用の幅を広げ、パートタイム労働者が増えているんですね。

その結果、1990年代前半には15%程度だったパートタイム労働者は、2017年には31%と倍増。パートタイム労働者の労働時間は正社員の半分程度なので、パートタイム労働者の比率が上がれば一人あたりの平均労働時間が減っていくことによって、このような結果になったんです。

下表を見ていただければ、以前と比較しても正規雇用で勤務している方の労働時間に大きな変わりはないことがお分かりいただけると思います。

 

年間総実労働時間(就業形態別)とパートタイム労働者比率

(参照:厚生労働省「毎月勤労統計」)

働き方改革について(長時間労働に関する)

本来、労働時間に関しては労働基準法という法律によって、1日8時間/週40時間を上限としています。この労働時間を超えて就業させるためには、労使の協定書である36協定が必要ですが、その延長時間にも上限があり、

  • 45時間/1ヶ月
  • 360時間/1年

までしか残業させてはいけないという決まりでした。しかし、抜け道もあったんです。「特別条項」という条件を労使協定に加えることで、実際には残業の時間制限は無いに等しいことになっていました。36協定なんて、意味のない、くそルールですね。

一向に減らない労働時間(=長時間労働)に対し、国は2019年に「働き方改革」を掲げ、問題解決を図っています。

この働き方改革の最重要課題は、

  • 長時間労働の是正
  • 非正規雇用と正規雇用のとの格差是正
  • 労働人口不足の解決(高齢者の就労促進)

としており、長時間労働に関して言えば、法改正による時間外労働の上限規制の導入が用いられました。

これにより、残業時間の特例は、

  • 100時間/1ヶ月
  • 80時間/2~6か月の平均

に制限されるようになりました。

働きやすくなった?

私が起業する前に働いていた会社では、この働き方改革をとても意識していました。

というのも上場していたこともあり、万が一にも違反するようなことがあれば株主総会で株主からやり玉に挙げられる恐れがあるため、役員がとても厳しかった(=うるさかった)という背景があります。

それまでは、早朝から22時、23時というのは当たり前でしたが、19時半には必ず消灯するというお触れが出て以降、違反した部署は所属長への聞き取りがされていました。

また有給休暇の取得率の向上や、いつの間にか話題に上らなくなったプレミアムフライデーも率先して行っていました。

当時は就業時間が削られることで、業務自体はかなりきつかった記憶がありますがそれでも、「〇時までしか仕事ができない」というお尻が決まっていることで、集中して且つ無駄なことを省こうと工夫して何とかやりくりしていました。

有給休暇についても月に1回は取得しようと決めて、部署でスケジュール表を作成して職員同士が被らないように希望日を埋めていました。

それが働き方改革が目指す「生産性の向上」なのかなとぼんやりと考えたりしました。

本人次第

長時間労働については、業務量の多さというよりも、どちらかと言うと帰りづらさから意味もなく会社に残っているといった要因もあるようです。

上司が残っているから、先輩が残っているから・・・という理由で帰りづらく、緊急性を要しない業務を行うといったケースですね。

他の職員が残っているのに自分だけ先に帰るというのは、なかなか勇気がいることですが、会社にとっても残業代という賃金が発生するので総合的に見ればマイナスです。

要は、本人の考え方、ですよね。

今まで当たり前にしていたことを少し見直すだけで、劇的に時間短縮に繋がるということもあります。そしてプライベートの時間を今まで以上に取れるといった利点もあるんです。

これは私が企業という組織を離れたからこそ言えることなのかもしれません。組織内に居れば、なかなか厳しいと思います。が、一歩踏み出せば異なる世界が開けているかもしれませんね、参考までに。

それではっ。

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25年の会社員生活を送り、独立した筆者が送る、会社員の道しるべ。

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